ＳＤＧｓへの個人店やフリーランスの取り組み方を解説！

ＳＤＧｓ（エス・ディー・ジーズ）って皆さんご存知ですか？

最近ニュースでもちょこちょこ見かけるようになり、知っている人もいるかもしれませんが、聞いたことないって方の方がまだまだ多いかもしれません。

ちなみに、２０１９年時点での日本でのＳＤＧｓの認知度は１９％と言われています。
特に私のような会社勤めしていない個人や主婦の間では、認知度がさらに低いと思われます。

そんな私も最近知りまして、エス・ディー・ジー・エスと呼んでいました^^;笑

このＳＤＧｓを今、たくさんの企業が取り組んでいます！
これはビジネスをする上で、ＳＤＧｓに取り組むことは、とても大きな理由があることを意味します。

しかし、まだまだ私のような小さなお店や個人店、フリーランスの方は、
「うちの店はＳＤＧｓ取り組んでいます！」
というところはとても少ないです。
ただこれからの時代、このＳＤＧｓへの取組は、個人店やフリーランスの方にも、大きく関係してくると言われています。

えっこのＳＤＧｓに取り組まないとどんな影響があるの？
いやその前にＳＤＧｓという言葉っていま初めて知ったけど、、、
個人店やフリーランスの私はＳＤＧｓにどうやって取り組めばよいの？

と？マークが現時点ではいっぱいだと思います。

大丈夫です！少し前の私もそうでしたから(^^)
今では立派に私のお店でもこのＳＤＧｓに取り組んでいます！

では順に説明していきたいと思います。

1 SDGs（エス・ディー・ジーズ）とは？
2 まとめ

SDGs（エス・ディー・ジーズ）とは？

ＳＤＧｓの概要

まず、ＳＤＧｓが何の略かというと、
「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の頭文字をとったものになります。
最後の小文字のsはgoalsの最後の文字になるわけですね。

ただこれを聞いても、
ん？何？？持続可能な開発目標？って感じですよね^^;

私なりに要約すると、「地球には今さまざまな問題があり、このまま一人ひとりが自分勝手に過ごしていては、地球は持たなくなってしまう、、
だから、世界中のあらゆる立場の人が協力して，地球の問題を解決するための明確な目標を定めよう！」
が SDGs になります。

SDGsは2015年9月の国連サミットで国連加盟193か国により採択されたもので、期間は2016年から2030年までの15年間としています。

ＳＤＧｓは、分野ごとに17の目標に分かれている

そして、ＳＤＧｓの中身ですが、問題のジャンルごとに１７つの目標に分かれています。

１７の目標は次のとおりです。それぞれアイコンもあります。

目標１～６は、貧困や飢餓、健康や教育、男女差別、安全な水などの、個人に深く関わる問題が多くなっています。
目標７～１２は、エネルギーの話、働きがいや経済成長、まちづくり、国の不平等など、企業や政府が主に関わる問題が多くなっています。
目標１３～１７は、気候変動の話、海の話や陸の話、平和など、個人も企業も政府も世界全体に関わる話になっています。

さらにこの１７の目標のそれぞれにもっと具体的な数値目標などを定めたターゲットというものがあるのですが、ここでは説明しきれないし、見るのが嫌になってしまうので省略しますね。

詳しく見たい方は、こちらのサイトにすべてのターゲットの紹介されていますので、見てみてください。

一例だけ紹介すると、
８の目標「働きがいも経済成長も」のターゲットは、
各国の状況に応じて、一人当たり経済成長率を持続させる。特に後発開発途上国は少なくとも年率７%の成長率を保つ。
というものになります。

ターゲットは全部で１６９あります。１７の目標、１６９のターゲットがあるということだけ覚えておきましょう。

企業がＳＤＧｓに取り組む理由

このＳＤＧｓに今、あらゆる企業が取り組んでいます。
特に大企業と言われると大きな会社はほとんどが取り組んでいると言っても良いと思います。

大企業は投資家などからお金を集めて、会社を運営していますよね。
お金を提供する側が、近年、
「環境や社会貢献していない企業にはお金を提供しないよ！」
なんて動きが出てきているんです。

これは、環境（Environment）、社会（Society）、ガバナンス（Governance ）の頭文字を取ってESG投資なんて言ったりします。

このESG投資は、日本企業への最大の投資家であるGPIF（私たちの年金を運用しているところ）も採用しています。

企業側からしたら、そんな大口投資家から、
「あなたの会社はSDGsに取り組んでないから、もうお金を提供しません！持っている株式も全部売却します！」
なんてことになったら大変ですもんね^^;

つまり、SDGsの取り組みを怠ることは、環境や社会配慮を訴える団体から批判の的になるだけではなく、企業の経営リスクを高めるということですね。